飲食店のスキマバイト・アルムナイ採用(カムバック採用)ならエニジョブ
アルバイトやパートの採用でお困りですか？エニジョブなら、「スキマバイトの利用料が高い」「採用数の確保が難しい」「長期雇用が困難」といったさまざまな問題を解決できます。アルムナイ採用(カムバック採用)でシフト調整も簡単に。採用広告費を削減し、効率的な採用活動を実現できます。エニジョブを活用して、アルバイト・パート採用の負担を軽減しましょう。
アルムナイ採用とは？
アルムナイ採用(カムバック採用)は、過去に働いていた元従業員を再び雇用することを指します。既に店舗業務や環境に慣れているため、採用コストや研修時間を大幅に削減できます。また、突発的な人員不足にも対応できることから効率的に人材を確保・配置することが可能です。
エニジョブの3つの強み
「エニジョブ」はスキマバイト・アルムナイ採用(カムバック採用)を支援し、効率的に人材を確保できます。
ここでは、エニジョブを導入するメリットを3つご紹介いたします。
雇用した従業員
全てをデータ化
エニジョブでは、雇用した従業員全てのスキルや経験をデータ化し、アルムナイとして管理します。このため、退職者も含めた従業員の情報を一元管理でき、必要な時に必要なスキルを持つ人材をすぐに見つけ出すことが可能です。このシステムで、シフト調整や緊急時の対応がスムーズに行えます。
アルムナイネットワークへの
ジョブオファーが可能
エニジョブを利用すると、アルムナイネットワークに対してジョブオファーが可能です。過去に在籍していた従業員に対してスキマバイトなどのオファーを出すことで、短期間の業務にも柔軟に対応できます。急な人手不足にも迅速に対応できるようになり、事業運営の安定性が向上します。
ジョブマッチ時の
採用費は実質ゼロ
エニジョブの大きなメリットの一つは、アルムナイの中でジョブマッチが成立した場合、採用費が実質ゼロになる点です。新たに広告費をかけることなく、適切な人材を見つけ出すことができるため、コストを大幅に削減できます。このようなコスト削減は、事業運営において大きなメリットとなるでしょう。
エニジョブなら、雇用した従業員情報を一元化することができる為、これまでに退職した従業員に対してアルムナイネットワークからジョブオファーを出す事も可能です。また、ジョブマッチ時の採用費は実質ゼロとなるため、採用コストの削減を実現できます。ぜひ、エニジョブの導入をご検討ください。
エニジョブの活用方法
スキマバイト・アルムナイ採用(カムバック採用)を支援する「エニジョブ」は、多くの企業様に選ばれています。
こちらでは、エニジョブの活用方法を3つご紹介します。
人材配置の最適化
エニジョブを利用すると、アルバイトのスキルや経験を一目で把握でき、適材適所に配置することができます。各ポジションに最適な人材を配置し、業務効率を大幅に向上させることができるようになります。
人材の流動化
アルバイトのスキルや経験を詳細に管理することで、複数店舗間や事業所間での人材の流動化がスムーズに行えます。各店舗や事業所でのミスマッチを減少させ、業務の円滑な運営が可能となります。
モチベーションアップ
適正な評価を基にインセンティブを付与したり、時給に反映させたりすることで、アルバイトのモチベーションを向上させます。エニジョブなら、退職者をスキマバイトとして再活用することも可能です。一定のスキルや経験が必要なポジションにも、柔軟に対応できるのが特徴です。
エニジョブは、採用広告費の削減を実現し、効率的な人材活用をサポートします。また、アルバイトやパート採用の負担も軽減することができます。今すぐエニジョブを活用して、採用業務を最適化しましょう！
「エニジョブ」と従来のアルバイト・スキマバイトとの違い
アルムナイ人材のため過去のスキルが蓄積された人材として即戦力として期待ができます。
またスキマバイトだけではなく業務委託やアルバイトの直雇用も可能です。
導入事例
大手飲食チェーン店A
毎月数百名辞めていくことは、採用費もそうですが、教育や面接の工数なども含め勿体ないという課題を感じていた。そんな中でエニジョブを活用することでアルムナイ人材を活かすことができることに魅力を感じています。
大手飲食チェーン店B
エニジョブからオファーを出す際に調理経験の有無をソートできる機能が欲しい、という要望について、そういった現場の意見をすぐに機能として追加いただいたこともあったので。 店長達の意見を直接聞いてくださっていて、より現場が使いやすい機能にされようとしている、そんな印象があります。
大手警備会社
警備の仕事は誰でも歓迎という訳では無く、新規採用の中には要件を満たしてないケースもある。 エニジョブは、一度働いた人に対してカムバック促進ができる為、「その人が何者かわかっている状態」で採用活動をすることができる為、求人・求職側双方にとって有意義なものであるとして採用した。
よくあるご質問
退職者に連絡して法的に問題ないのか？
結論問題ありません。労働基準法第109条には、「使用者は、労働者名簿、賃金台帳及び雇入れ、解雇、災害補償、 賃金その他労働関係に関する重要な書類を五年間保存しなければならない。」(当面の間3年間)とあり、退職後も再雇用や 労働記録の照会の際に必要な情報を確認できるようにしておく必要があります。
退職者は連絡がとりづらい。本当にデータベースに登録してもらえるのか？
すでに退職者した方に対しては、比較的開封率の高いSMSなどで登録を促します。在職中にアプリの存在を伝えたり 退職はしていないものの長期間シフト希望が来ていない方などへ登録を促すなど、複数回徐々に登録者が増える取り 組みをしてまいります。
店舗でLINEグループを作れば同じ仕組みができるのでは？データベースにコストをかける意味を知りたい。
正社員/アルバイト問わず退職者の大半は「人間関係が要因」というデータがあり、退職後に特定の人と連絡が取れなくなるということはよくあると言えます。その点、アプリ内に退職理由の記載や相互評価機能もあるため、リアルな現場状況が確認できます。仮に店舗を変えたら勤務継続してくれるか、などのコミュニケーションが退職前にフォローできるため、リテンションにも繋がります。
※「エニジョブ」は、株式会社Payment Technologyよりサービス提供となります。 そのため、お客様と株式会社Payment Technologyとのご契約になります。